さて、実は投信とETFのメリットデメリットを比較する上で、税金面と信託報酬・経費率は非常に複雑になっています。
そして税制はしょっちゅう改正されます!信託報酬と経費率もまあ将来的には変わるでしょう。
本記事では複雑な税制の部分は軽く触れるに留めます。
まずは、コロコロ変わりうる税制や信託報酬・経費率について触れ、
その後、ある程度不変と思われるメリット・デメリットについて言及する形にしますね。
投資信託とETFの税制や信託報酬について
まずですね、税制の条件はコロコロと変動するんですよね。
そのため、20年後にどっちが有利なのかなんて神のみぞ知るところですね!
まずは現状をまとめます。
信託報酬・経費率について
信託報酬・経費率については投資信託のほうが高いですね。
そして信託報酬・経費率については差が縮まることこそあれ、逆転するのは難しいでしょう。
なぜなら為替を介さなくて良い点やら、規模感やら、その他諸々が有利だからですね。
税制について
これがころっころ変わるのでどうしようもないですね(白目)
無配当型の投資信託ですと、配当金が自動で再投資され、配当金にかかる税金を少し減らせるわけですが…。
ところが新しい税制だとわずかに分配金を出してもらった方がお得になるらしいですね。なんかもうごっちゃごちゃですよ。20年後の税制なんか分かったもんじゃないですね!
その他経費について
ETF直接買い付けは買付手数料も売却手数料も為替手数料も全て有料ですね。
※ SBI証券では一部ETFの買付手数料無料化が行われていたり、これはこれで制度がコロコロ変わるわけですが。
投資信託は買付手数料も売却手数料も為替手数料も全て無料ですね。
これだけを見ると投資信託のほうがお得になるわけですが、これらは隠れコストとして乗ってくるわけですね。
(この辺は私はもはや些細な問題だと思っているため、詳しくは把握していませんが)
これら全てを加味しても現行の制度だとETFの経費率の安さの方がメリットとなるみたいですね。ほんとかなぁ。。。
まあ些細な問題過ぎて考えるだけマジで時間の無駄なので考えるのはやめましょう。ぶっちゃけどっちでもいいわ()
諸費用についてのまとめ
一旦ここまでの内容をまとめます。
- 信託報酬・経費率についてはETFが有利
- 差が縮まることこそあれ、逆転することはおそらくない
- その他の税制などについてはコロコロと制度が変わる
- もはや20年後にどっちがお得かを考えるだけ時間の無駄
というわけで、諸費用については現状ですとETF直接買い付けの方が若干有利らしいですが、考えるだけ無駄なので諸費用を決定打にする必要は恐らくないでしょう。(今のところは)
費用だけでは投資信託とETF、どちらがオススメとは言い難いですね。
ある程度不変と思われるメリット・デメリット
では次に、投資信託のメリット・デメリットと、ETF直接買い付けのメリット・デメリットについて言及します。
なおデメリットはメリットの裏返しなのは自明なので、それぞれのメリットについてのみ言及することにしましょう。その方が分かりやすいですからね。
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